「こういうFPにはご用心!」~不安な老後を解消するための上手な付き合い方~俣野成敏の『トップ1%の人だけが知っている「お金の真実」』実践編 Vol.121

 こんばんは。俣野成敏(またのなるとし)です。

 ほとんどの人は、お金のことで何かしらの不安を抱えているのではないかと思います。必要なお金がない場合はもちろんのこと、実はお金があればあったで、また悩むものです。そのお金の悩みをどうすれば解消できるのかと言うと、多くの人が思い浮かべるのがFP(ファイナンシャル・プランナー)ではないでしょうか。

 とはいえ、日本FP協会のHPによると、全国のFP資格保有者(AFP、CFPの合算)は17万6796人(2017年7月現在)と、かなりの人数に上ります。実は、私が現在、金融の専門家とともに運営しているマネースクールにも、時々FPの方が訪れます。彼らは、「やってくる顧客の悩みを解決してあげられない」、と言います。要は、FP自身も答えを持っていない、ということです。

★俣野成敏の『トップ1%の人だけが知っている「お金の真実」』実践編

【Vol.121『FPとの付き合い方』目次】

〔1〕本文:「こういうFPにはご用心!」〜不安な老後を解消するための、FPとの上手な付き合い方〜

1、実はFPも玉石混交?!

 ◎「老後は支出が減る」は本当か?

 ◎「リタイア後は資産を切り崩すのを前提にしている」FPには気をつける

 ◎年金を当てにしているFPには気をつける

2、実力のあるFPを見分けるには

 ◎自社商品以外を知らないFPには気をつける

 ◎資産運用で「儲ける」「稼ぐ」というワードを使うFPには気をつける

〔2〕次回予告(予定):「2019年はどうなる?」〜この1年の行方を予想する〜

〔3〕編集後記:「自分の人生の主役は自分」

〔4〕今後の特集スケジュール: 2019年2月〜3月予定

◆〔1〕本文:

「こういうFPにはご用心!」〜不安な老後を解消するための、FPとの上手な付き合い方〜

 当然、FPの中には一流の方もたくさんいます。問題は、FPの資格を持っているからと言って、良いコンサルティングができるとは限らない、という点にあります。要はFPの実力は、実際は人によってかなり差があり、どの方が凄腕なのかが判別し難い、ということです。そこで、今回は「FPの見分け方」特集をお送りいたします。

 本特集では、素人の方でも「避けたほうが無難なFPが見分けられる」ように、と構成されています。主にFPの話す口ぐせから、相手がどれくらいの実力を持っているのかを推測しよう、というものです。知らない相手にお金の相談をするとなると、どうしても気後れしてしまうのが常でしょう。そこで、事前知識を持っておくことで、少しでも冷静に判断できるようになれれば、と思います。

■1、実はFPも玉石混交?!

 これまでにも何度かお話ししていることですが、当メルマガの言う“老後”とは「労働しなくなること」を指します。労働をしなくなれば、当然ながら労働収入が入ってこなくなります。その状態から、寿命を迎えるまでの期間を老後と定義しています。年々、寿命が延びている昨今。「老後をどう過ごすか?」という問いが、ますます重みを増しているように感じます。

【「老後は支出が減る」は本当か?】

 老後に関して、特に重要なのが「長くなった老後を支えるだけの資金を、どのようにして確保するか?」ということです。かつては、老後のことを「余生」と言いましたが、余生どころか、今ではメインテーマになりつつある、と言っても過言ではないかもしれません。このような状況から、今後ますますお金の相談ができるプロが求められるようになるのは間違いないでしょう。

 ところが、その要ともなるべき世のFPの主張には、時々、首を傾げたくなるようなものが含まれています。たとえば「老後は支出が減る」、という主張です。これは、たいがい老年期に入れば、住宅ローンが終わっていたり、子供が自立して教育費がかからなくなったりする部分を減算するのは分かります。しかし、気をつけなければならないのは、「老後は労働しなくなった分だけ、自由な時間が多くなる」、という点です。

 老後に入るまで、ほとんどの方は、労働に1日の大半の時間を費やしています。それがいきなり自由になってしまうと、余った時間を埋めようとして、たいがいはお金を使うことになります。「趣味を始める」「仲間との集まりに顔を出す」「今まで行けなかったところに旅行に行く」等々。何も、それが悪いという意味ではありません。

 お伝えしたいのは、「老後に入ったからと言って、必ずしも支出が減るとは限らない」ということです。要は、最初から支出が減るつもりで準備をしておくと、下手をすれば、後で資金が底をつく可能性があります。基本的には、お金を余らすくらいのつもりで準備をしたほうがいいでしょう。

 今は健康寿命と言って、日常の世話を介助なしで送れる期間も、延びてきてはいます。とはいえ、医療費・介護費用・老人ホーム入居費などは、万一の際に原資から取り崩しても問題ないだけの額は準備しておきたいものです。一般に、老後の生活費は「ほぼ横ばい」、もしくは「現状維持」というのが実情です。

【「リタイア後は資産を切り崩すのを前提にしている」FPには気をつける】

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